標準的な盛り付けによるナッジが肉の消費量と満足感に与える効果: スタンフォード大学の学食における対照実験

論文概要

 

食肉消費の削減は、米国をはじめ肉類の消費量の多い国々では特に重要であり、気候変動の影響と生物多様性の危機的状況を緩和し、公衆衛生と動物福祉を向上させるうえで不可欠である。食品に関わる領域では、基本となる1食分の盛り付け量を減らすなど、食事の選択におけるデフォルトを操作する「選択アーキテクチャ」を用いた介入手法はナッジと呼ばれ、行動変容を促すための強力な手段となる可能性がある。

しかし、現実の大規模な生活環境における実証データは未だ限られており、利用者の満足度に与える潜在的な影響や、望ましい行動が弱まる、あるいは逆方向に作用する可能性についてはほとんど検証されていない。こうした不確実性が存在することは、外食産業における取り組みの拡大や広範な導入を進めるうえで大きな障壁となっている。

本研究では、準実験的手法による単盲検の介入研究を事前登録し、スタンフォード大学の食堂において実施した。この食堂では注文に応じてスタッフが料理を盛り付ける方式を採用しており、研究1では料理(ブリトー)の盛り付けに用いるスプーンに通常のサイズより25%小さくしたものを使用した(24日間・利用客364人)。その結果、1日に提供された肉類の消費量は18%減少したが、利用客の満足度が損なわれることはなかった。この変化は傾向のレベルで統計的に有意ではなかったが(p = 0.059, d = 0.64)、これは信頼区間が広いことに起因していた(-49.2, 1.07)。

研究2では、他の様々な料理に盛り付け用のスプーンのサイズをより大幅に50%に縮小した実験を実施した(29日間・利用客1802名)。しかし、提供される肉類の消費量が減少しなかっただけでなく(p = 0.60、d = 0.20)、利用客の満足度が有意に低下するという逆効果が見られた。

2つの研究で得られたデータを合わせて分析した結果、今回の介入手法では肉類の消費量に有意な減少は見られなかった。ポーションサイズの基準範囲に関するモデルによれば、適度な分量の削減では消費量は減少するが、大幅に削減した場合にはその代償として他の食行動を引き起こすとされ、今回の調査で見られた傾向はこれに一致するものである。2つの研究にはいくつかの重要な相違点があり、実施状況にも微妙な違いがあることから、得られた結果に違いが生じた可能性がある。

様々な料理や外食サービスにおいて食肉消費を減らすためには、ポーションサイズの基準範囲に関してさらなる研究が必要であり、集団レベルでより持続可能な食行動への移行を促すため、効果的かつ拡張可能な介入手法を明らかにすることが求められる。

 

原文タイトル:Effect of a portion-size default nudge on meat consumption and diner satisfaction: controlled experiments in Stanford University dining halls

論文著者:A Voşki, M Braginsky, A Zhang, J Bertoldo, S Egan, L A Levig, M Mueller Ihrig, M B Mathur

公開日: 2025/04/16 

論文URL:https://doi.org/10.1186/s12889-025-22495-9

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