食肉消費を大幅に削減する問題は解決していない:メタアナリシス

論文概要

 

食肉と動物性食品 meat and animal products (MAP) の消費を最も大きく持続的に削減できる介入策とはどのようなものだろうか? 本稿ではこの問題に取り組むため、無作為化比較試験でMAP消費量を介入の翌日以降に測定した研究を理論的に検証するとともに、メタアナリシスを実施した。

メタアナリシスの対象となった研究論文は35件で、これには41件の調査研究と112件の介入研究が含まれ、被験者は合計で約87,000人であった。

これらの論文において行動変容を促すために使われていた主な戦略は4種類あり、これには選択アーキテクチャ、(健康・環境・動物福祉に関する情報を提供する)説得的な手法、心理学的手法(MAP消費に関わる対人的要因や、認知・情動に関する要因の操作)、説得と心理学的手法を組み合わせたものが含まれる。

112件の介入研究で報告された効果を総計すると、MAPの消費量に対する介入の効果は非常に小さなものであり(標準化平均差(SMD)= 0.07(95%信頼区間:[0.02, 0.12])、この問題がいまだ解決していないことを示唆している。

赤肉・加工肉の消費削減のみを目的とした介入はより効果的であった(SMD = 0.25; 95 % CI: [0.11,0.38])。しかし、こうした介入策で(鶏肉や魚など)他のMAPの消費を削減できるかどうかは不明である。

従来のアプローチはMAP消費の問題を解決する手段としては十分ではないものの、介入策のデザインや効果を測定する手法は全般的に向上しつつある。また、有望な介入策は数多く存在するが、いまだ厳密に検証されていない。

 

原文タイトル:Meaningfully reducing consumption of meat and animal products is an unsolved problem: A meta-analysis

論文著者:Seth Ariel Green, Benny Smith, Maya B Mathur

公開日: 2025/08/05 

論文URL:https://doi.org/10.1016/j.appet.2025.108233

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